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お問い合わせ2020.05.26
DX解説
ソナスの滝澤です。
今回のテーマは、本サイトの名前にもある「DX」です。IT関係のニュースで、あるいは仕事上の日常会話で、至る所で見かけるこの「DX」という言葉。もはやITのバズワード筆頭にまで成長した感があります。
私もソナスに入社してすぐ、同時期に新設された「DXグループ」の担当ということになり、「はて、この『DX』とはソナスにとってはどんな意味なんだろう？」と最初に考えました。そのとき私なりに整理した内容をベースに、「DXとは結局どういう意味なのか」をまとめてみたいと思います。
DXとは（大雑把に）
DXとは「デジタルトランスフォーメーション：Digital Transformation」の略称です。Dは分かるけどXはどこから来た？ となる方も多いと思いますが（私もそうでした）、英語圏では接頭辞「trans-」をXと略すのだそうです。TransmitをXmitと略すのは結構メジャーなようですね。
この「Digital Transformation」という言葉は2004年にスウェーデンのウメオ大学 エリック・ストルターマン教授による“Information Technology and The Good Life”という論文が初出で、そこで「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念として提唱された、と言われています。
※「と言われています」で締めくくったのは、今回記事を書くにあたり元論文に軽く目を通してみたのですが、上記にぴったり一致する一文が見つからなかったためです。「The digital transformation can be understood as the changes that the digital technology causes or influences in all aspects of human life」という文がそれかなと思いますが、これだけでは「より良い方向に」というニュアンスを読み取れません。この一文をベースに論文の主張を包括されて広まったのかもしれません。
一方で、現在では（特に国内においては）ITの発展が良いものだからという理由だけでDXが叫ばれているのではありません。
消費者の多くがITに馴染んだデジタルネイティブとなり、モノ消費からコト消費へと言われるような価値観の変化がある中で、業界の外からITを武器に新規参入者が現れ既存事業者を駆逐する「デジタル・ディスラプション」が起こってしまった、あるいは起こり得るという、企業にとって好ましいとは限らない社会変化も今日言われる「DX」の背景にあると言えるでしょう。
まとめると、「最新のITを活用して、デジタル社会の変化に対応できるよう事業を変革する」というのが、世に言われるDXの最大公約数的な意味になるのではないかと思います。
各所の定義
次に、有名どころの定義を見ていきましょう。IT調査会社のIDC Japanとガートナー、それとシンクタンク兼SIerの野村総合研究所の3社を紹介します。
IDC Japan
「第3のITプラットフォーム技術を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」
経済産業省のDXレポートにも引用されており、おそらく国内で最も引き合いに出されている定義かと思います。執筆時点でWeb上に公開されている中で原文（2017年12月のレポート）にあたることは出来なかったのですがIDC Japanのサービス紹介ページにも同様の説明があります。
ここで言われる「第3のITプラットフォーム技術」というのは、第1がメインフレーム、第2のがクライアント/サーバシステムというアーキテクチャの変遷を前提にその次の世代のプラットフォーム技術のことを指し、具体的には「クラウド」「モビリティ」「ビッグデータ/アナリティクス」「ソーシャル技術」の4つが挙げられています。
単に新技術を用いて製品・サービスを生み出すというだけでなく、「新しいビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出」まで含めるのがDXである、というのがこの定義を引用するDXの解説としてよく見られます。
ガートナー
ガートナーは元々、「デジタルビジネス」という言葉を打ち出しており、DXの解説では2014年の講演の際の記事がよく引用されます。
ガートナーは企業のIT利用を3つの段階に分け、業務プロセスの変革を第1フェーズ、ビジネスと企業と人を結び付けて統合するのを第2フェーズとして、人・モノ・企業またはビジネスの結びつきが相互作用をもたらす第3のフェーズが「デジタルビジネス」であると定義しています。
そしてそのデジタルビジネスに重要なのが、「ソーシャル」「モバイル」「クラウド」「インフォメーション」の4要素による「力の結節（Nexus of Forces）」に「IoT」や「スマートマシン」を加えたテクノロジー群だと述べられています。このガートナーの「力の結節」の4要素を前述のIDC Japanの第3のプラットフォーム技術に挙げた4つと対応付ける解説も見られますが、ガートナーの方はIoT・スマートマシンを別出しで挙げていたことは注意が必要と思います（2014年当時の講演の話なので現在は別の整理をしている可能性も高いです）。
ガートナーはこの自社が提唱するデジタルビジネスへ転換することを「デジタルビジネストランスフォーメーション（Digital Business Transformation）」と呼んで、これがガートナーの提唱するDXであると一般には解説されています。
※ちなみに、米ガートナーの用語解説ページには前述の「Digital Business Transformation」の他に、きちんと「Digital Transformation」の項目があります。しかしそこに書かれているのはITモダナイゼーション（レガシーシステムからの脱却）に関する内容で、ご丁寧にも「この用語は”digital business transformation”よりも”digitization”に似ている」とまで書いてあります。
2020/6/3追記：一部正確でない部分がありましたので補足します。米ガートナーの「Digital Transformation」の解説には「ITモダナイゼーションから（中略）新しいビジネスモデルの発明まで、あらゆるものを指す」と幅広い意味があることを示した上で、特に公共分野でオンライン化やレガシー脱却を指す言葉として使われる、としています。
野村総合研究所（NRI）
私が個人的に最もしっくりくるというか、実用的だと思うのがNRIの定義です。直近では言葉や区分が多少変化しているようなのですが、本記事では2018年の「NRIのデジタルビジネス戦略」というジャーナルを参照します。
NRIの定義ではDXを2段階に分け、新技術によって既存ビジネスの効率化・高度化することを「DX1.0 プロセス変革」、新しいビジネスを生み出すことを「DX2.0 ビジネス変革」と分類しています。さらにDX1.0は企業の内側で基幹業務を効率化する「デジタルバック」と、顧客・消費者向けの業務を多様化・高度化する「デジタルフロント」に分類しています。
以下は私がソナス社内で初めてDXグループの説明をした際に、そもそもDXとは何かというパートでこのNRIの定義を紹介した資料です。
ニュース等で「○○社のDX」といった言葉に触れたとき、このNRIの分類はそのDXがどういう性質のものなのか解像度を高めてくれます。例えば「AIによるDX」が謳われていたとして、単に事務処理を効率化しているのか、ユーザーとのインターフェースが新しいものになっているのか、そこから新しいビジネスモデルが生まれているのか、といった風にグラデーションを捉えることができます。
まとめ
DXという言葉が指す意味について、初出から一般的な意味、各所の定義まで紹介させていただきました。
記事タイトルにした「DXとは結局どういう意味なのか」という問いですが、私自身の答えとしてはニュース等でDXという言葉に触れた際には、最初に挙げた公約数的意味である「最新のITを活用して、デジタル社会の変化に対応できるよう事業を変革する」を念頭に、「どのようなDXなのか」をNRIの分類に照らし合わせて理解するようにしています。
また、最近では別のアプローチとしてDXという言葉がどのような文脈で使われているか、ということを考えるようになりました。だいたいDXについての記事は「技術活用としてのDX」「ビジネス変革としてのDX」「組織論としてのDX」「情報インフラとしてのDX」の4つの文脈に分類できるのではないか、と思ったのです。当初はこの記事で合わせて紹介するつもりだったのですが、長くなりそうなので別記事としたいと思います。
というわけで、次回記事は「文脈から考えるDX」を予定しています。
